不妊・不育相談のご案内|産婦人科 花小金井レディースクリニック 女性医師在籍 不妊治療 妊婦健診 NIPT 小平市 田無 東久留米


花小金井駅から徒歩3分の産科・婦人科 花小金井レディースクリニック 不妊・不育相談 妊婦健診 小平市 田無 東久留米

月・火・木・金は8:30~12:00、14:30~18:00|土曜は8:30~13:00|水曜、土曜午後、日・祝は休診

電話番号042-497-5218

花小金井レディースクリニックは予約制となっております(当日予約も可能です)

不妊治療・不育相談

こちらでは当クリニックで行っております不妊・不育相談についてご案内しております。

負担の少ない検査で
不妊の原因を正確に把握

不妊検査には多くの項目がありますが、当院ではなるべく効率よく不妊検査を進め、不妊治療の早期開始を実現しています。

子宮卵管造影検査など一部やや痛みがある検査もございます。

当院では豊富な経験を持つ医師が、患者さんに負担の少ない検査を実施いたします。

豊富な経験のある専門医が対応

当院の不妊治療は、中核病院である大学病院や総合病院などで、産科医療、生殖補助医療に携わってきた院長が担当しております。

産婦人科専門医、生殖医療専門医としての豊富な経験から、最新情報も交えて不妊治療に取り組まれる患者様、ご家族をサポートいたします。

不妊症だけでなく不育症の治療、また一般産婦人科領域も一緒にフォローいたします。

高次医療機関との連携

多数の高度医療機関と連携体制を敷いております。

大きな病院での治療が必要な場合は、適宜ご紹介をさせていただきます。

当院の連携先医療機関一覧はこちら

診療内容

不妊治療を受けていただくための申告書・誓約書について

当クリニックでの不妊検査は、未入籍でも受けることは可能です。

一方、不妊治療を希望される方は、生まれてくる子供の法的地位を保証するため、
婚姻関係にない方の場合は不妊治療をお受けいただくことができません。

また、夫婦として双方が不妊治療を希望していること、重婚でないこと、それぞれ別の方との婚姻関係がないことなどを、
治療開始前に必要書類を提出していただくことで、確認させていただいております。

夫婦別姓である方に不妊治療の開始前に提出していただく書類

  • 1.2人の戸籍謄本または戸籍抄本
    *共に発行後3ヶ月以内で全部事項証明の記載があるもの(コピー不可)。
    *書類は確認したのち直ちにご返却致します。
  • 2.申告書・誓約書
    *事実上の婚姻関係の申告と、婚姻関係終了時の治療中止を事前承諾していただく書類です。
    *お2人それぞれの署名が必要です。

申告書・誓約書はホームページよりダウンロードできますので、事前にご用意いただき初診の際にご持参ください。

早めに提出していただければ、その後の不妊治療をスムーズに進めることができます。

書類を持参された方は、来院時にスタッフへお声かけください。


申告書・誓約書のダウンロード(PDF)

不妊検査等助成事業のご案内

東京都在住の方を対象に夫婦一組につき1回限り、5万円を上限に助成を行う制度がございます。

不妊検査、一般不妊治療(タイミング法など)にかかる費用負担を軽減できますのでご利用ください。

なお、ご利用にあたっては、都の指定する要件を満たす必要がございます。
助成制度の詳細なご案内は、こちらの東京都のホームページをご覧ください

データに基づく不妊治療の基礎知識「不妊College(不妊カレッジ)」

不妊College(不妊カレッジ)

「不妊College(不妊カレッジ)」は、生殖器の構成や不妊症の原因、検査、治療法など、不妊に悩む方々へ向けて専門的な情報を掲載しているサイトです。

不妊治療においては、疑問や理解できない点があると不安やストレスとなりやすいものです。こちらのサイトにて多くの疑問を解消し知識を得ていただくことで、それらストレスを軽減していただけるかと思います。

妊娠の仕組みを正しく理解していただくことで、妊娠しやすい環境を作っていきましょう。

不育症検査助成事業のご案内

東京都在住の方を対象に、化学流産や着床不全とは異なり、妊娠しても2回以上の流産、死産、早期新生児死亡などを繰り返すことで、
結果的にお子さんを持つことができない不育症について、5万円を上限に助成を行う制度がございます。

不育症についてはこちらをご覧ください

リスク因子を特定し、適切な治療及び出産につなげるための費用負担を軽減できますのでご利用ください。

なお、ご利用に当たっては、都の指定する要件を満たす必要がございます。
助成制度の詳細なご案内は、以下の東京都のホームページをご覧ください。

【東京都福祉保健局公式HP】
不育症検査助成事業の概要

連携先医療機関

このページの先頭へ戻る